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東京DMAT(Disaster Medical Assitance Team、ディーマット)という仕組みが東京都に整備されている。英文から分かるように＜災害現場に派遣される医療チーム＞のことだ。東京都の＜「災害医療派遣チーム（東京ＤＭＡＴ）」が発足！！＞）にあるように、発足したのは2004年8月２日だが、最近になって存在を知った。

独立行政法人・国立病院機構災害医療センター、日本医科大学付属病院、杏林大学医学部付属病院、帝京大学医学部附属病院、都立広尾病院、都立墨東病院、都立府中病院の計７病院が指定病院として2004年８月２日から２４時間体制で医療チームが出動態勢を整えているという。

災害に限らず大規模な交通事故現場などにも出動している。１チームは医師１人、看護師２人、事務官１人の４人体制。当面の目標として活動可能な時間は２４時間として、重傷者２人、中症１０人、軽症１５人ならば対応可能とのことだ。

日本DMATが組織され、隔地でDMATを設立する動きがあるらしい。

救急医の成り手が少なくなっているとのことで救急医療の質を高めるためにも経済的、人的にも待遇を良くするのが課題になっている。

もちろんDMATは大規模な災害が発生したときにも活躍するわけだが、首都圏直下型の地震や東海地震、東南海・南海地震のような災害時には救急医療にも限界がある。

自分の身は自分で守る――最低限３日間は誰にも助けられないでも生きていられるように、水や食料、防寒具などは確保するのは当たり前だが、もし家族があるいは自分が一刻を争うようなケガを負ったときに助かるすべはあるのだろうか。

DMATの存在を国立病院機構災害医療センターの辺見弘院長から聞いた際、2005年4月現在で全国に計５４８病院ある災害拠点病院の一つに指定されている国立病院機構災害医療センターの重症患者への対応能力は

• 緊急手術８人
• 集中治療室１０人
• 血管カテーテル治療３人
• 緊急血液透析６人
が限界だという。

関東には約１５０の災害拠点病院があるが、地震で1/3しか機能しないと仮定してざっと４００人の緊急手術にしか対応できない計算になる。もちろん広域災害緊急医療情報システムなどを使って対応可能な病院を探し出して、迅速にその病院までたどりつけたとしてだ。

阪神大震災のように交通が寸断されて移動するにはバイクや自転車、徒歩しかないような状況で病院にまで家族を連れていくことができるのだろうか........こう考えると目の前は真っ暗になる。

東京都がまとめた＜東京における直下地震の被害想定に関する調査報告書（1997年8月）＞によると、

（１）区部直下の地震

死者合計（人）	区部計	多摩計
7,159	6,717	442

（２）多摩直下の地震

死者合計（人）	区部計	多摩計
1,820	1,303	517

中央防災会議の＜首都直下地震対策専門調査会報告（2005年7月26日）＞は、死者は最大で11,000人、重傷者は最大で37,000人と想定している（詳細は↓）。

DMATの存在を知って少しは安心したものの、大規模災害の際にはとても力が及びそうもない現実に直面。一刻を争う場合、治療を受けられなければ結局は死者としてカウントされることになる........。となれば、自ら家族をかついででも一番近い災害拠点病院にまで運ぶ覚悟を常日頃からしておかなければいけないと痛感した。